株価が動く要因

株価が動く要因について前のコンテンツで少しふれましたが、まだ次のようなこともあります。
会社の事業内容も株価決定の重要な要因になります。業績を向上させる工夫と努力がポイントです。

①株価が動く要因

・設備投資（会社が工場を新設したり、新型の機械などを導入すること）
製品の売れ行きが好調で現在の設備では生産が間に合わないということを意味しています。すなまち、会社の業績が上向きであるということで、
設備投資計画が発表されると、株価が上昇するケースが多いのです。

・新製品や新技術の開発
人々の暮らしに役立つ新製品を開発したり、今まで難しいとされていた画期的な技術の開発に成功したりすれば、会社の成長にプラスとなります。
その場合も、株価上昇の可能性が高まります。

・Ｍ＆Ａや業務提携（Ｍ＆Ａとは合併と買収のこと）
Ｍ＆Ａの利点は、ある会社を合併することでその会社の事業をそのまま自社に移植できることです。それによって新分野の事業が始められたり、従来の事業が拡大したりします。業務提携にも同様の効果があります。

・リストラ計画（本来リストラとは事業の再構築という意味です）
事業再構築に成功した会社は、事業効率が向上して売り上げも伸びると予想されます。株価にも十分影響があります。

②海外の株式市場と国内株価の関係

東京市場、ニューヨーク市場、ロンドン市場を「世界３大金融市場」といいます。
これらの３つの大きな市場のどこかで株価が大きく変動した場合には次に開く市場に時間差で連鎖反応が起こり、株価が大きく変動することがあります。

③景気のサイクルと株価の関係

景 気には浮き沈みがあり、それを線で描くと波のような曲線になります。その波型曲線を「景気変動」といいます。その波の大きさや期間には規則性はありませ ん。景気変動の周期には「回復期」「好況期」「後退期」「不況期」の４つ局面があり、この４つは必ず順番に巡ってきて、ひと回りするというパターンを繰り 返しています。一般に株価は足元の景気の状況よりも、半年から１年先の景気動向を見ながら動く傾向があります。
現在が不況期にあれば今後回復期に向かう可能性があり、逆に現在が好況期であればいずれ後退期に向かう可能性があります。

株価全体の動向を示す指標

・日経平均株価
東証一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄の株価の平均を計算したもの。発行株数が少なく株価の高い株式の動きに影響を受けやすいという難点がある。

・TOPIX（東証株価指数）
東証一部の時価総額が基準時価総額に対してどのくらい増えたのかをポイントで表した株価指数。
２つの指数を参照すれば、株式市場全体の動向が見えてきます。