BRICsとは？

BRICsとは？

BRICｓ（ブリックス）とは、ブラジル、ロシア、インド、中国という新興国の頭文字をつなげた造語です。
ゴールドマンサックス証券が名付け親だと言われています。ただ、新興国の中にロシアが入っていることに疑問を持つ声が多いのも現状です。

BRICｓ各国は広大な国土を持ち、豊富な天然資源に恵まれています。また、人口も多く、労働力の供給に何ら不安もありません。将来に向けて投資を行ううえで、日本よりも割安なBRICｓ投資も選択の1つではないでしょうか。

日本から購入できる商品

※2005年9月現在

■各国の株式指標

※ユナイテッドワールドインベストメントジャパン調べ。2005年度現在。

■ ブラジル編

■いくらから買える？
・ブラジルに投資するファンドは設定無し。ＡＤＲの銘柄であれば2万～8万円前後で購入できる。

■ブラジル株
ブラジルはファンドの設定が無いため、個人投資家が投資できるのはＡＤＲ５銘柄のみです。

原油価格が下落に転じれば、株価も反落すると見られています。また政情が不安定といわれ、暴動がおきるリスクもあります。

■日本から購入できる商品

※2005年9月現在

■ ロシア編

■いくらから買える？
・ロシア・東欧などに投資するファンドなら1万円前後から。ＡＤＲなら、2万円前後から購入可能。

■BRICｓ諸国の中では一番注目度の低いロシア

ロシアの経済は原油価格の動向に左右されやすいです。資源大国、ロシアに投資する手法としてまず考えられるのがファンドとなります。しかし、ＵＦＪパートナーズ投信の「東欧・ロシア株式ファンド」のような東欧を含めたファンドはありますが、ロシア単独のファンドは設定されていないのが現状です。

一方、株式はインドと同様にＡＤＲによる投資に限られます。

現状の株価水準もほかのBRICs諸国に比べて割安とはいいづらい面があります。しかし、目先はやはり原油価格次第。原油価格が今後も上昇すると考えるなら投資してもよいでしょう。

■日本から購入できる商品

※2005年9月現在

■ インド編

■いくらから買える？

・ファンドは1万数千円から購入できる。現物株の取引はできないが、ＡＤＲであれば1万円前後から。

■インドへの投資

インドで投資したいという人の中に、「中国株でもうけれなかったから、それならば次はインドに期待したい」と思っている人もいるでしょう。インドに投資をする前に、まずインドの証券取引所に注目してみます。
取引所は主に二つ。ムンバイ証券取引所とナショナル証券取引所で、インドの証券会社の歴史は意外と古いく、上場企業数約4800を誇るムンバイ証券取引所（ＢＳＥ）は1875年の設立。
一方、ナショナル証券取引所（ＮＳＥ）は、1992年に設立された新しい取引所（上場企業は約900）だが、売買代金のシェアではＢＳＥを上回る。
それぞれの取引所では、ＢＳＥ30センシティブ指数（センセックス指数）、ニフティー50指数といった株価指数が用いられています。

日本の個人投資家がインド株に投資するならば、現在のところＡＤＲ（米国預託証券）を対象にするしかありません。ここではＡＤＲの買える銘柄を紹介します。

日本で買えるＡＤＲは現在10銘柄。楽天証券・岡三証券などが取り扱っています。

■ＡＤＲ投資の留意点

①株価と為替のレートの変動リスクがある。
②原株と比較して流動性が低い可能性がある。
③海外投資家の参入を規制している国々では、原株と比較してＡＤＲは割高（プレミアム付き）となりやすい。
④原株の株主には付与されるが、ＡＤＲ保有者には付与されない権利がある。（例：ＡＤＲ保有者には議決権が付与されるが、株主総会には出席できない。）
⑤その他、信用リスク、政治リスクなどがある。

■ＡＤＲ銘柄の配当・税制ポイント

●ＡＤＲは基本的に命国証券であるため、配当はドル建て（現地通貨建て相当分）で支払われる。
●配当金に対する税金はかからない。
●課税の制度は米国株と同じ。日本で値上がり益しに対して10％の税金がかかる。

■日本から購入できる商品　　　　（ADRとは）

※2005年9月現在

■ 中国編

■中国株はいくらから買える？
・商品が豊富で最低購入金額も安い。投信は1万円から、個別株も10万円以下から始められる。

■利回りの高さが魅力
日本の個人投資家にとって中国の魅力はBRICsの中で唯一個別株に投資できる点です。
中国株は配当利回りが３％以上の銘柄がザラで、20％を超える銘柄もあります。また、分割しても配当金額を変えないことが多いため、長期保有すれば、時価総額が雪だるま式に膨らんでいくのも魅力です。

銘柄選びのコツは、「セクター内で1位から2位の主力銘柄を選ぶこと」で、中国では大型株でも十分な成長が望める半面、中小型株のリスクは日本よりも高めです。
加えて重要なのが長期投資の姿勢。中国といえども、1年で株価が数倍になるようなことは望めません。配当をもらいながら、10年間で数倍を目指すぐらいがいいでしょう。

日本株以上に、高配当狙いの投資法は効果的といえる。
実際に投資する際、気をつけたいのは権利確定時期の違い。中国では、12月決算企業の場合、３～４月の決算発表時に配当額と権利確定日が決まる。権利確定日は６～７月が多い。

つまり、日本株のように、決算期末時点で株を持っていなくても配当をもらえるチャンスがあります。当然、高額の配当を発表した銘柄は株価が急騰するので、事前に予想して仕込むのがうまいやり方かもしれません。

■日本から購入できる商品

※2005年9月現在